現在、テニススクールの社員コーチをされている方の中にはこれから独立してテニススクールを開業したいと思われている方も多いのではないでしょうか。
テニススクールを開業するには場所の制約があるため、他のスポーツの習い事と同様に独立して開業するハードルは高い部類に入ります。
この記事では、テニススクールを開業するためのテニスコートの確保や、集客方法の解説、資金調達を含めた開業手続きを安全に進めるための方法をご紹介いたします。
テニススクールの開業手順
テニススクールの開業手順は主に以下のステップが考えられます。
- コンセプトとレッスン内容を定める
- テニスコートを用意する
- システムの選定
- 料金を定める
- 開業関連の手続きを進める
コンセプトとレッスン内容を定める
まずはどんなスクールを開きたいのかを言語化しましょう。例えば子ども向けなのか社会人向けなのかの違いだけでも、テニスコートを押さえる場所やレッスン料金が変わってきます。
ターゲット別のレッスン内容のアイデア
あくまでも一例ですが、ターゲットによってレッスン内容を変えることによっても満足度の向上につながります。また、十分な集客ができていない段階でターゲットを広げすぎると、スクールの特色が薄くなる可能性もあるので、初期段階ではターゲットを絞るのがよいでしょう。
| ターゲット例 | レッスン内容例 |
|---|---|
| 4〜12歳の幼児から小学生 | 平日12:00 ~ 18:00にレッスンする 楽しんでもらうことに焦点を当てる |
| 12歳〜18歳 | 平日 18:00 〜 22:00 土日にもレッスンする |
| 社会人 | 試合の時間を増やす |
レッスン内容を定める
テニスコートをどのように用意するかによっても、実際に提供するレッスンの内容は影響を受けます。そのため、物件決めと同時にどのようなレッスンを提供するか決めていくのがよいでしょう。
まずはレッスンの提供方式について考えてみましょう。
グループレッスン
グループレッスンは講師一人に対して複数人でレッスンを行う方式のことです。メリットとデメリットは以下のようなものが挙げられるでしょう。
メリット
- コミュニティの形成につながるので解約率を下げられる
- レッスン開催あたりの売上が高くなる
- レッスン料金を安く設定できる
デメリット
- 複数人のコーチを用意して事故防止に繋げる必要がある
- 一律的なレッスンになるため、満足度を向上させるのが難しい
メリットに挙げているコミュニティの形成に関しては、場合によって受講生同士のトラブルにつながる可能性もあるので利用規約やルールを事前に定めましょう。
また、グループレッスンとひとくちに言っても、少人数レッスンという手法をとることも可能です。コーチが複数人用意できない場合でも事故防止に繋がりますし、専門的なレッスンを行うことも可能になります。
個人レッスン
グループレッスンと違い、専門的な知識を教えやすいのが個人レッスンです。高いレベルで学んでいきたいという子どもに向けたレッスンを提供しやすくなります。
メリット
- 細かく指導できるので、高いレベルでの指導を求める受講生を集客しやすい
- 受講生の状態やレベルに合わせた指導ができる
- スペースを抑えられる
デメリット
- 一回あたりのレッスン料金が高くなる
- 受講生と講師の相性で満足度低下につながる場合がある
- キャンセルがあった場合、レッスンが実施できない
テニスコートを用意する
テニススクールを開く場合、私営のテニスコートの利用や土地の所有が必須です。公共のコートを利用する方法もありますが、営利目的での利用ができないケースもあります。一般的に、テニスコートや土地を用意する方法は所有者から借りるか購入するかのいずれかです。
借りる場合、オーナーに支払う地代は固定額やテニススクールの売上に応じた歩合で決まります。一方で、購入する場合は土地や施設（クラブハウスやテニスコートなど）の価格を全額支払うことになります。
多くのテニススクールは、テニスクラブやレンタルコートを提供する企業や個人から施設を借りて運営しています。最初の段階では、施設を購入せずに借りて運営していきましょう。
また、最初に決めたメインターゲットによってもどの地域のテニスコートと契約するかのおおよそのあたりをつけることができます。子ども向けでしたら、ファミリー層の住宅地からアクセスのよいところなどが検討にあがるでしょう。そのため、最初のターゲットとコンセプト決めはじっくり決めていきましょう。
システムの選定
テニススクールの運営業務にはレッスン以外でも、集客や決済、会員管理、日程調整などの業務が発生します。運営業務を効率的に行っていくためにも、事前に外部システムを検討するのがおすすめです。もちろん、最初から有料のシステムを導入する必要はなく、無料で利用できるGoogle Workspace Essentials Starterのようなサービスの利用から考えるのがよいでしょう。
あくまでも、システムの導入の目的は「運営業務を効率的にする」がほとんどのため、すべての運営業務において、開業タイミングでシステムを導入する必要はありません。
一方で経営リスクを減らすために、システムを導入するという観点があります。例として、紙での入会管理や現金での月謝管理などがあります。それぞれ、情報漏洩や金銭トラブルにつながるため、可能な限り早めにオンラインサービスへの移行を検討するのがよいでしょう。
レッスン料と徴収方法を決める
毎月のコート利用料、人件費、外部システム導入での固定費を洗い出すことができたら、続いてレッスンの料金を定めます。
以下の記事で料金の決め方についても解説しているので、ぜひご一読ください。
レッスン料の相場は、カリキュラムの内容や指導のレベルによっても異なるため、迷ったら１で決めたコンセプトを見直してみましょう。専門性の高い技術の習得や、大会での好成績を目標とする場合には相場がかなりあがる傾向にあります。
また、料金が決まったら、徴収方法も決める必要があります。
月謝の徴収方法には以下のような方法があり、それぞれのメリット・デメリットを記事内でも紹介しています。
いままでのステップで定めたターゲットやレッスン方式などにも影響されますが、経営を持続させるために必要な収益を確保するという視点と開業するエリアの相場を加味して、一回あたりの料金を決めましょう。また、テニスコートを借りる場合は固定費以外に移動費なども発生します。集客のためには広告費も必要になるため、事前に設備費と運転費ごとにコストの洗い出しと回収見通しを立ててから料金を決めるようにしましょう。
開業について公的機関に相談する
開業にあたっては多くの書類や手続きが必要です。そのため、開業をする際には公的機関に相談するのがおすすめです。無料で相談ができる窓口としては、主に以下の5つの公的機関が挙げられます。
開業の相談を無料でできる窓口
- 税務署
- 商工会・商工会議所
- よろず支援拠点
- 中小企業基盤整備機構
- 日本政策金融公庫
質の高い相談をするためには、事前に明確な事業の内容、具体的な事業計画・資金計画をまとめておくことが必要です。本記事で紹介した内容や各公的機関が公開している要件を参考にして、開業の解像度をあらかじめ高くしておきましょう。
個人事業主の場合でも、法人設立の場合でも開業する際にはさまざまな手続きと書類の提出が必要です。場合によっては、罰せられる可能性もあるので注意が必要です。
詳しくはこちらの記事にもまとめているので、ぜひ参考にしてみてくださいね。
まとめ
テニススクールの開業は場所を用意する必要や、場合によっては設備を都度購入する必要があります。そのため、かなり開業ハードルが高いと言えますが、子どもの習い事としても大人の習い事としても人気が高いため、開業場所を見極めれば事業の成功が見込めると言えるでしょう。
開業手続きを進める際には公的機関に相談するのがおすすめです。法律、労務、集客方法などさまざまな観点で相談をすることができます。
開業したあと、生徒がある程度増えてくると集金やスケジュール調整などの事務作業の負担、リスクが大きくなってきます。
GMOレンシュはコーディングなどの専門知識は不要で教室・スクール運営を楽にする機能がたくさん揃っているので、テニススクールの運営効率を改善していきたいと思っている方は、ぜひ検討してみてください。
GMOレンシュの紹介
チーム・教室のための連絡集金サービス「GMOレンシュ」では、運営業務をスムーズに、「教えること」に時間を使うというミッションのもと機能開発を行なっています。GMOレンシュの特徴として集金・連絡・予定機能があり、テニススクールの運営で発生する事務作業の多くをペーパーレス・自動化できるという特徴が挙げられます。スマートフォンさえあれば、管理することが可能なので、場所を問わず運営することが可能です。
GMOレンシュではクレジットカード決済・コンビニ払い・口座振替で生徒が月謝の支払いをすることができます。単発課金や継続課金の機能もあるので、払い忘れを防ぐことが可能です。また、生徒側で自動支払い設定をしておくことで、自動で支払いが行われます。未払いの際には期日前に自動で催促を行います。期日後の未払い金に関しても、いつでもボタンひとつで督促の連絡を行なってくれるため担当者の心理的負担を軽減することが可能です。
レッスンやイベントの情報を登録すると、自動的に受講者にお知らせされます。LINEでもメールでも連絡が一括されるので、漏れなく対象の会員に連絡することが可能です。
