日本における卓球の競技人口は毎年微増しており、1979年度から2019年度までの40年で、競技者としての卓球人口はおよそ6倍になり、2019年度の登録者は358,124人となっています。その後、コロナ禍を経て減少傾向にありますが、お子さんから高齢の方まで楽しめるため、協会未登録の愛好家も含めると、プレー人口は100万人を超えるという推計もあります。
この記事では、卓球教室を開業を考えている方向けに、開業手順や相談できる公的機関、集客方法についてまとめてみました。ぜひ最後まで読んでみてくださいね。
卓球教室の開業手順
卓球教室の開業手順は主に以下のステップが考えられます。
- コンセプトとレッスン内容を定める
- 場所を用意する
- システムの選定
- 料金を定める
- 開業関連の手続きを進める
場所を用意する
前提として、卓球教室を開業するには、卓球をプレイすることができる場所が必要です。場所の確保方法としては、体育館を利用する方法と卓球場を経営する方法の二つがあります。どちらかというと、卓球場を経営する方法が一般的になっています。
体育館を利用して、卓球教室を開く
市区町村が運営している体育館や学校の体育館を利用する方法です。月謝を徴収する場合でも、運営に必要な経費であると判断される場合でも利用することが可能なケースもあります。利用可能かどうかの判断については自治体のスポーツ振興課に問い合わせるのがよいでしょう。
卓球場の経営と違い、初期費用を抑えられるというメリットがあります。一方で都度予約が必要という点と予約ができなかった場合、レッスンを開催できないというデメリットがあります。
卓球場を経営する
一般的に、卓球教室を開業する際は卓球場を開くのが主流となっています。テナントの契約や卓球台をはじめとする設備の購入費用がかかるため、初期費用が多くかかります。さらに、光熱費や備品を用意する必要があるためランニングコストも多くかかります。
一方で、集客を行うことができれば幅広い層の受講生を確保することが可能です。
コンセプトとレッスン内容を定める
続いて、どんな教室にしたいのかを言語化しましょう。例えば、子ども向けなのか大学生向けなのかの違いだけでも、レッスン内容やレッスン料金が変わってきます。
ターゲット別のレッスン内容のアイデア
あくまでも一例ですが、ターゲットによってレッスン内容を変えることによって満足度の向上につながります。
| ターゲット例 | レッスン内容例 |
|---|---|
| 4〜12歳の幼児から小学生 | 平日12:00 ~ 18:00にレッスンする 楽しんでもらうことに焦点を当てる |
| 12歳〜18歳 | 平日 18:00 〜 22:00 土日にもレッスンする |
| 社会人 | 夕方〜夜にかけて実施する 楽しんでもらうことに焦点を当てる |
| 高齢者 | 楽しんでもらうことに焦点を当てる |
| 大会の上位入賞を目的とした技術向上 | 専門的なスキルに焦点を当てたレッスン |
レッスン内容を定める
ターゲットを定めたら、実際に提供するレッスンの内容を考えていきましょう。まずはレッスンの提供方式について考えてみましょう。
グループレッスン
グループレッスンは講師一人に対して複数人でレッスンを行う方式のことです。メリットとデメリットは以下のようなものが挙げられるでしょう。
メリット
- コミュニティの形成につながるので解約率を下げられる
- レッスン開催あたりの売上が高くなる
- レッスン料金を安く設定できる
デメリット
- 一律的なレッスンになるため、専門的なスキルの指導は難しい
楽しんでもらうことを目的にする場合は、グループレッスンが良いでしょう。趣味として楽しみたいお子さんや社会人がメインターゲットの場合にはうってつけといえるでしょう。
また、グループレッスンとひとくちに言っても、少人数レッスンという手法をとることも可能です。コーチが複数人用意できない場合でも事故防止に繋がりますし、専門的なレッスンを行うことも可能になります。
個人レッスン
グループレッスンと違い、専門的な知識を教えやすいのが個人レッスンです。高いレベルで学んでいきたいという方に向けたレッスンを提供しやすくなります。
メリット
- 細かく指導できるので、高いレベルでの指導を求める受講生を集客しやすい
- 受講生の状態やレベルに合わせた指導ができる
- スペースを抑えられる
デメリット
- 一回あたりのレッスン料金が高くなる
- 受講生と講師の相性で満足度低下につながる場合がある
- キャンセルがあった場合、レッスンが実施できない
システムの選定
卓球教室の運営業務にはレッスン以外でも、集客や決済、会員管理、日程調整などの業務が発生します。運営業務を効率的に行っていくためにも、事前に外部システムを検討するのがおすすめです。もちろん、最初から有料のシステムを導入する必要はなく、無料で利用できるGoogle Workspace Essentials Starterのようなサービスの利用から考えるのがよいでしょう。
あくまでも、システムの導入の目的は「運営業務を効率的にする」がほとんどのため、すべての運営業務において、開業タイミングでシステムを導入する必要はありません。
一方で「経営リスクを減らすためのシステム導入」という視点もあります。例として、紙での入会管理や現金での月謝管理などがあります。それぞれ、情報漏洩や金銭トラブルにつながるため、可能な限り早めにオンラインサービスへの移行を検討するのがよいでしょう。
レッスン料と徴収方法を決める
毎月の体育館使用料やテナント料、人件費、外部システム導入での固定費を洗い出すことができたら、続いて月謝の料金を定めます。
以下の記事で料金の決め方についても解説しているので、ぜひご一読ください。
月謝、レッスン料の相場は、カリキュラムの内容や指導のレベルによっても異なるため、迷ったら１で決めたコンセプトを見直してみましょう。専門性の高い技術の習得や、大会での好成績を目標とする場合には相場が上がる傾向にあります。また、料金が決まったら、徴収方法も決める必要があります。
月謝の徴収方法を以下の記事にまとめています。ぜひ、参考になれば幸いです。
いままでのステップで定めたターゲットやレッスン方式などにも影響されますが、経営を持続させるためには、必要な収益の確保と開業するエリアの相場を加味して、料金を決めましょう。
また、体育館を借りるほかに講師の移動費なども発生します。集客のためには広告費も必要になるため、事前に設備費と運転費ごとにコストの洗い出しと回収見通しを立ててから料金を決めるようにしましょう。
開業について公的機関に相談する
開業にあたっては多くの書類や手続きが必要です。そのため、開業をする際には公的機関に相談するのがおすすめです。無料で相談ができる窓口としては、主に以下の5つの公的機関が挙げられます。
開業の相談を無料でできる窓口
- 税務署
- 商工会・商工会議所
- よろず支援拠点
- 中小企業基盤整備機構
- 日本政策金融公庫
質の高い相談をするためには、事前に明確な事業の内容、具体的な事業計画・資金計画をまとめておくことが必要です。本記事で紹介した内容や各公的機関が公開している要件を参考にして、開業の解像度をあらかじめ高くしておきましょう。
個人事業主の場合でも、法人設立の場合でも開業する際にはさまざまな手続きと書類の提出が必要です。場合によっては、罰せられる可能性もあるので注意が必要です。
詳しくはこちらの記事にもまとめているので、ぜひ参考にしてみてくださいね。
まとめ
卓球教室の開業は場所を用意する必要や、場合によっては設備を購入する必要があります。そのため、開業ハードルが高いと言えますが、子どもの習い事としても大人の習い事としても人気が高いため、開業場所を見極めれば事業の成功が見込めると言えるでしょう。
開業手続きを進める際には公的機関に相談するのがおすすめです。法律、労務、集客方法などさまざまな観点で相談をすることができます。
開業したあと、生徒がある程度増えてくると集金やスケジュール調整などの事務作業の負担、リスクが大きくなってきます。
GMOレンシュはコーディングなどの専門知識は不要で教室・スクール運営を楽にする機能がたくさん揃っているので、卓球教室の運営効率を改善していきたいと思っている方は、ぜひ検討してみてください。
GMOレンシュの紹介
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GMOレンシュではクレジットカード決済・コンビニ払い・口座振替で生徒が月謝の支払いをすることができます。単発課金や継続課金の機能もあるので、払い忘れを防ぐことが可能です。また、生徒側で自動支払い設定をしておくことで、自動で支払いが行われます。未払いの際には期日前に自動で催促を行います。期日後の未払い金に関しても、いつでもボタンひとつで督促の連絡を行なってくれるため担当者の心理的負担を軽減することが可能です。
レッスンやイベントの情報を登録すると、自動的に受講者にお知らせされます。LINEでもメールでも連絡が一括されるので、漏れなく対象の会員に連絡することが可能です。
