パソコンの基本的な操作方法を学べることはもちろん、特定のソフトの操作方法や技術を身につけることができるパソコン教室は、就労支援やスキルアップの面でも需要があります。
もしあなたがパソコンやソフトウェアの操作に秀でていたり、プログラミング技術などを習得している場合、それを誰かに教えてみたい！ということを一度は考えるのではないでしょうか。
ただ、教室の開業となると、場所や資金の準備、集客など不安はつきものです。
この記事では、これからパソコン教室を開業したいという方向けに、開業に必要な準備やノウハウを解説しています。
記事を読むとわかること
- パソコン教室の開業方法
- パソコン教室を開業するための準備
- パソコン教室の料金の決め方と徴収方法
パソコン教室の開業方法
まず、パソコン教室を開業する場合、大きく分けて、個人で開業する方法と、フランチャイズに加盟して開業する方法の2つがあります。それぞれメリットとデメリットを紹介します。
個人でパソコン教室を開業する
個人でのパソコン教室経営は、学習塾のように独立して行う方法です。事業計画の策定から資金調達、集客活動に至るまで、すべての業務を自己管理する必要があります。膨大な手間と労力が必要ですが、カリキュラムや授業の内容を自由に決められるといったやりがいもあります。パソコン教室を通して教えたい内容がすでに決まっていたり、明確な指導方針がある場合には、個人で始めることがおすすめです。
ただし、個人のパソコン教室の場合、最初はどうしても知名度の低さから、集客面のハードルがあります。個人で始める場合には、授業内容や指導方針で、大手のパソコン教室とは差別化できるよう心がけるとよいでしょう。
フランチャイズでパソコン教室を開業する
あなたがパソコン教室での指導経験がまったくないという場合や、授業内容に不安があるという場合には、フランチャイズでパソコン教室を開業する方法もあります。
物件探しから資金の準備などの開業に関するサポートを受けられたり、授業やカリキュラムについても、すでに培われたノウハウを使うことができる安心感があります。また、集客に関する支援が充実しているフランチャイズも多いため、早期に黒字化が見込めるといったメリットもあるでしょう。
ただし、費用が大きくかかってしまったり、カリキュラムの内容があらかじめ決まっているといったデメリットもあるため、自分の目指したい教室の方向性によって選ぶとよいでしょう。
パソコン教室の開業準備
それでは、パソコン教室を開業すると決めた場合に必要な準備をみていきましょう。
コンセプト・授業形態を決める
まず、どんな事業を始める際もそうですが、開業する教室のコンセプトを定めておく必要があります。一般的にコンセプトを決める場合には、「誰に」「何を」「どのように」の3つの要素から決めていくとわかりやすいと言われています。
- 誰に
- 何を
- どのように
具体的には以下のような内容です。
| 1. 誰に | 小学生/中学生/高校生/大人/シニア など |
| 2. 何を | ・教室で身につけることができる内容 ・基礎的なPCやスマートフォンの操作 ・エクセルやワードなど、ソフトの利用方法 ・プログラミングなどの複雑な技術 |
| 3. どのように | グループ授業 / マンツーマン（少人数）指導 グループ授業の場合、1回あたりの人数や、時間 単発のレッスンなのか、複数回通うものにするのか そのほか、オンラインレッスンなどの独自のカリキュラムを取り入れるか |
場所を決める
コンセプトが定まったら、それを実現できる教室の場所を探します。
開業する場所によって、開業コストや集客で取れる戦略が大きく変わってくるので、場所の選定は早い段階で行っておくとよいでしょう。
自宅で開業する
パソコン教室を始めるにあたり、リスクの少ない方法が、自宅で開業することです。
大事なポイントとして、開業前に必ず自宅の通信速度や電源供給などを確認しておきましょう。複数人が利用した際に通信速度が落ちてしまうなどの場合には、追加の工事なども検討する必要があります。
メリットとデメリットは以下のようなものが挙げられます。
メリット
- 初期費用を抑えられる
- 物件に関する固定費を抑えられる
- 少ない資金で開業できる
- 自宅の光熱費などを経費計上可能になる
デメリット
- スペースによって生徒数が限られる
- 自宅が賃貸物件の場合、開業できない可能性がある
- 自宅の場所やプライベートが公開されてしまう
- 家族や同居人からの理解が必要
テナントや賃貸物件を契約する
2つめに、教室の開業のためにテナントや賃貸物件を契約する方法があります。
場所を探す場合には、最初に決めた「誰に（ターゲット）」を思い出して、ターゲットが一番通いやすそうな場所を選ぶとよいでしょう。例えば学生がターゲットの場合には学校の近くが狙い目ですし、シニア層などがターゲットの場合、公共交通機関でも通いやすい駅前やバス停の近くなどで物件を探す必要があります。
メリット
- ターゲットが通いやすい場所を選んで開業でき、集客に有利
- 教室の独自性を出しやすい
- 自宅と比べてスペースを確保しやすく、大人数の授業に対応できる
デメリット
- 初期費用が大きくなる
- 水道光熱費や賃料など、ランニングコストがかかる
- 教室を辞める際にもある程度のお金がかかってしまう
場所を持たず、オンラインではじめる
また、最近では特定の場所を持たず、オンラインで授業を行うパソコン教室も増えています。ZOOMやmeetなどのオンラインMTGツールを用いて授業を行います。
場所に関するコストを抑えることができるため、気軽に始めることができますが、他の教室との差別化が難しく、集客に苦労する可能性があります。
そのため、オリジナル教材を取り入れたり、ほかでは学べない高度な技術を教える等、授業で差別化となるような要素を取り入れることを意識してみよいでしょう。
開業資金を確保する
開業資金は、２で決めた教室の場所をはじめ、さまざまな要因によって異なります。
大まかに分けて、開業の際にかかる初期費用と、毎月発生するランニングコストがあります。開業時には初期費用だけではなく、数カ月分のランニングコストをあらかじめ用意しておくと安心です。
初期費用
物件を借りる際の初期費用のほか、パソコンや周辺機器を揃える設備費用が大きくかかります。また、自宅や物件の改装や通信工事が必要な場合もあります。机や椅子などの家具や、ホワイトボード・教材などの購入費用も必要です。
また、集客に必要なHPやチラシなどの制作費や広告宣伝費も発生します。
ランニングコスト
ランニングコストには、毎月の賃料のほか、電気代や光熱費・通信費などのインフラコスト、ソフトウェアや教材にかかる費用、広告宣伝費などがあります。また、講師を雇う場合には、人件費や保険などの福利厚生費も必要になってきます。
毎月の支出がいくらになるのかは、開業前に必ず把握しておくようにしましょう。これにより、逆算して月謝や目標とする集客生徒数を定めることができます。
また、開業に必要な資金については開業時に補助を受けることができる場合もあります。
ここまでの方向性が定まってきたら、一度無料相談窓口などで起業の相談をすることもおすすめです。
詳細については以下の記事もご確認ください。
授業料と徴収方法を決める
初期費用とランニングコストが洗い出せたら、授業料と徴収方法を決めましょう。授業料は月謝制にする方法のほか、授業１回でいくら、といった形式にすることもできます。
料金の決め方については、以下の記事でも詳細を解説しています。
パソコン教室の授業料の相場は、カリキュラムの内容や指導のレベル、地域によっても異なるため、迷ったら１で決めたコンセプトを見直してみましょう。専門性の高い技術の習得を目標とする場合には相場がかなりあがる傾向にあります。また、コンセプトが似ている教室の価格テーブルを調べてみるのもおすすめです。
料金が決まったら、徴収方法を決める必要があります。
代表的な徴収方法には以下のような方法が挙げられます。
- 現金集金
- クレジットカード決済
- 口座振替
- 口座振込
- QRコード決済
それぞれのメリット・デメリットは以下の記事内でも紹介していますので、ぜひ読んでみてくださいね。
開業届の提出
個人事業主になる場合、税務署に開業届を提出する必要があります。これにより融資や助成金の申請、事業納税などが可能になります。
また、事務所・事業所の新設や増設・移転・廃止する場合や、事業を廃止する場合にも提出が必要になりますので、覚えておきましょう。
提出期限と提出場所
開業日から1ヵ月以内に、自宅住所を管轄する最寄りの税務署に提出します。
提出方法
開業届の提出方法は現状では以下の方法があります。
- 税務署へ直接提出する
- 郵送（返信用封筒も同封）
- e-taxを利用して提出する
なお、お手続き方法や必要書類については変更がある場合もございますので、詳細は「国税庁のホームページ」にてご確認の上、管轄の税務署の指定に従ってください。
まとめ
この記事では、パソコン教室の開業に必要な準備や開業資金、料金の決め方などを解説しました。
これからパソコン教室を始めてみたいという方の参考になれば幸いです。
最後までお読みいただきありがとうございました。
GMOレンシュのご紹介
チーム・教室のための連絡集金サービス「GMOレンシュ」は、パソコン教室をはじめとする、習いごと教室運営に発生する事務作業を効率化できるサービスです。
「集金」「連絡」「予定管理」「受講者管理」といった、教室の運営に必要な事務作業をレンシュに任せることで、授業内容を充実させたり、生徒とのコミュニケーションに注力したりと言った、本質的な業務に時間を使うことができるようになります。
月額利用料は定額で、生徒数によって変動することがないため、これから教室を始める場合にも安心して導入いただけます。
「教える」にチャレンジしてみる際には、ぜひ一度導入をご検討くださいね。