体操教室は子どもの習い事として、非常に人気のある教室です。笹川スポーツ財団が公開している4～11歳の子どもの習い事の内容の調査では2021年時点で体操を習い事にしている割合は6.9%で、上位7位となっています。（引用元：子ども・青少年のスポーツライフ・データ（4～21歳のスポーツライフに関する調査））習い事をスポーツに限定すると水泳、サッカーに次いで3番目の人気となっており多くの子どもたちが習い事として体操教室に参加しています。
人気の高い体操教室ですが、この記事ではこれから体操教室の開業を考えている方向けに開業・運営方法のポイントをまとめています。ぜひ最後まで読んでみてくださいね。
体操教室の開業手順
体操教室の開業手順は以下のステップとなります。
- 教室・スタジオの物件を決める
- レッスン内容を定める
- システムの選定
- 料金を定める
- 開業関連の手続きを進める
教室・スタジオの物件を決める
体操教室にはマットや鉄棒、跳び箱、体操用のトランポリンなどさまざま器具を設置する必要があります。かならずしも競技用にする必要はありませんが、いずれにしてもある程度のスペースが必要になるので、物件は限られてきます。
そのため、スペースを用意するためには「テナントを借りる」「体育館を借りる」といった選択肢に限られます。
テナントを借りる
まず、テナントを借りるするという方法では以下のメリットとデメリットが挙げられます。
メリット
- 十分なスペースを確保できる
- 駅前などの立地条件で開業できる
- 店舗を構えていることで信頼が得られる
- 大型の設備導入が可能
デメリット
- 物件の契約コストや設備に初期費用がかかる
- 物件契約手続きに時間がかかる
テナントを借りて運営する場合は、集客にも大きく貢献しますし、設備の制約は少ないですがコストが高くなってしまいます。集客において役立ったり、受講者の継続率を高くできるように設計できたりするため、経営の解像度を高めた上で検討してみましょう。
これから開業を検討する場合には、費用の面で現実的ではないためおすすめではありません。
体育館を借りる
公営・私営の体育館を借りて、レッスンを提供する方法があります。受講者が予約した時間に合わせてレッスンをおこなったり、毎週決まった時間にレッスンをおこなったりする場合に適しているといえるでしょう。
レンタルスタジオで経営するメリットとデメリットには以下の通りです。
メリット
- 初期費用を抑えることができる
- 十分なスペースを用意できる
- レッスンごとに費用を払うため、赤字リスクがない
デメリット
- 都度体育館を予約する手間がかかる
- 体育館のが予約ができなかった場合、レッスンが開催できない
- 都度、場所の案内が必要
- レッスンごとに必要な機材を持ち運ぶ必要がある
- 機材を都度設営する必要がある
- 受講者によっては移動の負担が大きい
体操教室をこれから開業する場合には、まずは体育館を借りてファンを作るところから始めるのがよいでしょう。
レッスン内容を定める
テナントか体育館のレンタルかで、実際に提供するレッスンの内容は大きく影響を受けます。そのため、物件決めと同時にどのようなレッスンを提供するか決めていくのがよいでしょう。
まずはレッスンの提供方式について考えてみましょう。
グループレッスン
グループレッスンは講師一人に対して複数人でレッスンを行う方式のことです。メリットとデメリットは以下のようなものが挙げられるでしょう。
メリット
- コミュニティの形成につながるので解約率を下げられる
- レッスン開催あたりの売上が高くなる
- レッスン料金を安く設定できる
デメリット
- 広めのスペースが必要
- 複数人のコーチを用意して事故防止に繋げる必要がある
- 個人ロッカーが必要な場合がある
メリットに挙げているコミュニティの形成に関しては、場合によって受講生同士のトラブルにつながる可能性もあるので利用規約やルールを事前に定めましょう。
また、グループレッスンとひとくちに言っても、少人数レッスンという手法をとることも可能です。コートが複数人用意できない場合でも事故防止に繋がりますし、専門的なレッスンを行うことも可能になります。
個人レッスン
グループレッスンと違い、専門的な知識を教えやすいのが個人レッスンです。高いレベルで学んでいきたいという子どもに向けたレッスンを提供しやすくなります。
メリット
- 細かく指導できるので、高いレベルでの指導を求める受講生を集客しやすい
- 受講生の状態やレベルに合わせた指導ができる
- スペースを抑えられる
デメリット
- 一回あたりのレッスン料金が高くなる
- 受講生と講師の相性で満足度低下につながる場合がある
- キャンセルがあった場合、レッスンが実施できない
つづいて、ターゲットを定めます。ターゲットによってレッスン内容や何時頃にレッスンを行うのかを変えていくことで効率的に受講生を獲得していくことが可能です。あくまで一例ですが以下に例をまとめておきます。
ターゲット別のレッスン内容のアイデア
| ターゲット例 | レッスン内容例 |
|---|---|
| 4〜11歳の幼児から小学生 | 平日12:00 ~ 18:00にレッスンする |
| 12歳〜18歳 | 平日 18:00 〜 22:00 土日にもレッスンする |
| 大学生 | 保健体育の教員採用試験対策の 個人レッスン |
ステップ１の教室・スタジオの物件決めによってもレッスン内容は影響されるので、同じタイミングで考えてみるのがおすすめです。
システムの選定
体操教室の運営業務にはレッスン以外でも、集客や決済、会員管理、日程調整などの業務が発生します。運営業務を効率的に行っていくためにも、事前に外部システムを検討するのがおすすめです。もちろん、最初から有料のシステムを導入する必要はなく、無料で利用できるGoogle Workspace Essentials Starterのようなサービスの利用から考えるのがよいでしょう。
あくまでも、システムの導入の目的は「運営業務を効率的にする」がほとんどのため、すべての運営業務において、開業タイミングでシステムを導入する必要はありません。
一方で経営リスクを減らすために、システムを導入するという観点があります。例として、紙での入会管理や現金での月謝管理などがあります。それぞれ、情報漏洩や金銭トラブルにつながるため、可能な限り早めにオンラインサービスへの移行を検討するのがよいでしょう。
料金を定める
毎月の体育館利用料、人件費、外部システム導入での固定費を洗い出すことができたら、続いてレッスンの料金を定めます。
いままでのステップで定めたターゲットやレッスン方式などにも影響されますが、経営を持続させるために必要な収益を確保するという視点と開業するエリアの相場を加味して、一回あたりの料金を決めましょう。また、テナントを借りる場合は固定費以外に内装費用、備品代、光熱費が発生します。集客のためには広告費も必要になるため、事前に設備費と運転費ごとにコストの洗い出しと回収見通しを立ててから料金を決めるようにしましょう。
開業について公的機関に相談する
開業にあたっては多くの書類や手続きが必要です。そのため、開業をする際には公的機関に相談するのがおすすめです。無料で相談ができる窓口としては、主に以下の5つの公的機関が挙げられます。
開業の相談を無料でできる窓口
- 税務署
- 商工会・商工会議所
- よろず支援拠点
- 中小企業基盤整備機構
- 日本政策金融公庫
質の高い相談をするためには、事前に明確な事業の内容、具体的な事業計画・資金計画をまとめておくことが必要です。本記事で紹介した内容や各公的機関が公開している要件を参考にして、開業の解像度をあらかじめ高くしておきましょう。
個人事業主の場合でも、法人設立の場合でも開業する際にはさまざまな手続きと書類の提出が必要です。場合によっては、罰せられる可能性もあるので注意が必要です。
詳しくはこちらの記事にもまとめているので、ぜひ参考にしてみてくださいね。
まとめ
体操教室の開業はテナントや体育館を借りる必要や、場合によっては設備を都度購入する必要があります。そのため、かなり開業ハードルが高いと言えますが、子どもの習い事としては人気が高いため、開業場所を見極めれば事業の成功が見込めると言えるでしょう。
開業手続きを進める際には公的機関に相談するのがおすすめです。法律、労務、集客方法などさまざまな観点で相談をすることができます。
開業したあと、生徒がある程度増えてくると集金やスケジュール調整などの事務作業の負担、リスクが大きくなってきます。
GMOレンシュはコーディングなどの専門知識は不要で教室・スクール運営を楽にする機能がたくさん揃っているので、体操教室の運営効率を改善していきたいと思っている方は、ぜひ検討してみてください。
GMOレンシュの紹介
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GMOレンシュではクレジットカード決済・コンビニ払い・口座振替で生徒が月謝の支払いをすることができます。単発課金や継続課金の機能もあるので、払い忘れを防ぐことが可能です。また、生徒側で自動支払い設定をしておくことで、自動で支払いが行われます。未払いの際には期日前に自動で催促を行います。期日後の未払い金に関しても、いつでもボタンひとつで督促の連絡を行なってくれるため担当者の心理的負担を軽減することが可能です。
レッスンやイベントの情報を登録すると、自動的に受講者にお知らせされます。LINEでもメールでも連絡が一括されるので、漏れなく対象の会員に連絡することが可能です。
